すべての原発今すぐなくそう!(nazen)山陰

<   2012年 10月 ( 4 )   > この月の画像一覧

原発に関わる問題は3・11を出発点にしなければならない!!

10月21日、私たちNAZEN山陰は百万人署名運動山陰連絡会とともに、「原発はいらない!!オスプレイもいらない!!」のスローガンに基づいて、反原発とオスプレイ配備反対を訴える宣伝活動を松江駅前で行いました。90分間に、「反原発NAZEN」署名を40、「オスプレイ配備反対・憲法9条改悪反対」署名を55ほど集めることができました。
松江市には島根原発が立地しているため、市民の原発に対する考えはかなり複雑です。「事故のことを想定すればないに越したことはない。しかし、松江に原発があるために、生活が成り立ったり豊かになっている面もある。また、風力や太陽光などの再生可能エネルギーは不安定で、現段階で原発の代わりをすることはできない。さらに、今すぐ原発を止めても、火力の割合が増えて、電気料金が上がるだけだ。将来、安定的なエネルギーが開発されるまでは、原発稼働も致し方ないのではないか。」こうした考えの市民が少なからずいます。特に、働き盛りの男性にかなり多いです。反原発署名に署名してくれる市民でも、こうした考えの人はいます。
活動中に、大学生だという若い男性が話しかけてきました。「すべての原発を廃炉に」という私たちの主張を説明すると、「原発はないにこしたことはない。しかし、再生可能エネルギーで原発の代替はできない。また、電力が不足したり電気料金が上がり、生活に支障がでたり、経済活動が低迷したり空洞化したりする。だから、原発は維持する必要がある。」という趣旨のことを若者は言いました。
その他にも、若者は様々なことを言いました。「40年を越える老朽化した原発は止めてもいいが、技術革新が進んでいる新しいものは、安全性が格段に増している。」とか「イランがホルムズ海峡を機雷封鎖したり、シーレーン確保ができなかったりして中東から原油が入らない場合、原発がなければ電力供給はできなくなる。」などと主張しました。
さらに、「福島で、放射能被曝を直接の原因として死亡した人はいない。」とか「原発事故がおこる確率は低く、自動車や鉄道の事故などで亡くなる確率がはるかに高い。」とか「今年の夏電力不足にならなかったのは、家庭や企業が節電に励んだためだ。節電は生命に深刻な影響を及ぼす。エアコンを使わずに熱中症になった人が大勢いる。」などとも主張しました。
私たちは、原発を稼働させなくても、電力の需要が供給を上まることはないと主張してきました。これは私たちに都合がいいデータを基にしているのではありません。原発政策を推進する本家本元とも言うべき、経済産業省の資源エネルギー庁のデータに基づいています。こうした統計を持ち出すまでもなく、原発がほぼ停止していた今年の夏でも、電力は余裕をもって余っていました。
「電力不足や電気料金上昇のため、企業が拠点を外国に移して、国内の産業が空洞化する」とマスメディアなども報道しています。しかし、産業が空洞化しているとすれば、それは電力事情によるものではありません。円高や国内の市場の低迷があったり、人件費などの経費削減など、資本主義では避けてとおれない問題を解消するために空洞化しているだけです。
「最新の原発は技術革新が進み安全だ」などということは、あり得ません。島根原発3号機は、最新型の原発です。制御棒が挿入されないという決定的不具合があります。原子炉格納容器が鋼鉄でなく、安全性が確保されていない鉄筋コンクリートで出来ています。1・2号機を合計したよりも多い発電能力があり、危険性はより増すことになります。さらに、これまで明らかにされなかった活断層が各地で指摘されています。原発敷地内を横断している活断層の存在すら何ヵ所かで明らかになっています。原発敷地内の断層がずれたりすれば、原子炉が破断する場合すら想定されます。最新型だから安全だということは全く何の根拠もありません。
「イラン情勢が緊迫化した場合、中東の原油が入らず、火力発電ができなくなる」というデマも度々きかれます。中東から原油を輸入しているのは、日本だけではありません。アメリカやEUは中東依存度を低下させていますが、今も重要輸入先です。中国や韓国などアジア諸国も中東に頼っています。イランがホルムズ海峡を機雷封鎖して原油輸送を阻止するということは、イランはアメリカだけでなく世界を相手にしなければならないことになります。今よりさらに厳しい経済制裁を覚悟して、石油輸出国である自らの立場も不利にして、こうした愚かな行いを軽はずみに実行したりしません。仮に、イランがこうしたリスクを覚悟して暴挙に打ってでたとしても、長続きすることはあり得ません。
「福島で放射能が原因で亡くなった人はいない」という暴言も未だに耳にします。「原発さえなければ」と書き置きして自ら命を絶った農民がいます。放射能から避難する途中で、亡くなった高齢者や患者もいます。甲状腺に異常が診られる多数の子供達や甲状腺ガンと診断された子供もいることが知られています。
原発事故と交通事故と比べて、事故の確率が高いとか低いとか議論するのは、全く愚かしいことです。自動車や鉄道の事故は、通常それを利用しようという意思を持ちながら、不幸にして事故にあうことになります。それに対して原発事故の場合は、それを利用したり積極的に関わろうという意思に関係なく、人や大地など広範囲に取り返すことができない深刻な被害を与えます。原発事故と交通事故とは全く次元が異なり、比較など出来ない事象です。
何度も言うように、電力は原発がなくても足りています。「今年の夏は節電が行われたので、電力が不足しなかった」わけではありません。節電は強制的に行われたわけではなく、その方がいいと思った個人や企業が実行しました。「節電したから熱中症になる人が多かった」というのは事実無根です。今夏、熱中症で緊急搬送された人の数が、先日報道で明らかなりました。確かに今年も熱中症になった人は多かったようですが、人数はここ数年変わらないとのことです。節電と熱中症は無関係です。節電すれば電気料金は下がるわけで、節電は今後ともより広範に定着していくでしょう。
原発について考える場合は、福島の人々に説得力をもって納得してもらえるかどうかが大きなポイントとなると考えます。原発をいかに扱うか考察する時は、3・11を軽視したり無視したりしては考察が成立しません。今後、再生可能エネルギーの開発が重要な課題になるのは間違いありません。「そうした重要課題の解決は、君たち若者の双肩にかかっている」と言って、青年と別れました。 NAZEN 山陰 福間育朗
[PR]
by nazensanin | 2012-10-25 21:07

住民投票条例否決に抗議する!!

静岡県議会は、中部電力浜岡原発再稼働について、県民の意見を取り入れることを明確に拒否しました。浜岡原発再稼働の是非を問う県民投票条例案について、静岡県議会は本会議で反対多数で否決しました。しかも、県民投票を求める住民側が提出した条例案の原案は、全会一致で否決されました。
原発再稼働をテーマとした住民投票条例案は、すでに大阪市議会と東京都議会でも住民側の訴えが門前払いされ、条例案が否決されています。今回の住民投票条例案の議会提出にあたっては、法定署名数を大幅に上回る約165,000筆の有効署名が集まって、条例制定を議会に直接請求していました。また、当初は反対していた川勝静岡県知事も賛成意見を付けて条例案を提出していました。それにもかかわらず、16万人以上の条例制定を求める住民の声は、大阪や東京に続いて完全無視されてしまいました。 静岡県の場合は、原案が全会一致で否決され、一部議員が提出した修正案も賛成17、反対48の反対多数で否決されました。大阪市議会や東京都議会の場合と同様に、条例案の内容に関する議論はほとんど行われませんでした。「原発は国策として行われていて、住民投票で問うのは妥当でない」「賛成・反対の二者択一による解決が困難な原発の再稼働は住民投票の対象にはなじまない」などの意見が議会の大勢を占めました。要するに、条例案の内容検討に入る入口部分や手続きに関する議論
に終始して、内容そのものは無視されてしまいました。その結果、住民側が請求した条例案は、圧倒的多数で否決されてしまいました。
大阪市・東京都・静岡県に限らず、地方議会は未だに自民党系議員が多数を占めています。言うまでもないことですが、原発を国策として開始して、「安全神話」を広めて推進してきたのが自民党です。電源3法交付金などで利益誘導し、立地地域をそこから抜け出せなくしたのも自民党です。原発に関わる企業の丸抱え支援で選挙に勝ち残ってきたのが自民党です。自民党だけではありません。原発維持を唱える連合の傘下にあって、特に声高に原発推進を訴える電力企業内労働組合に支えられているのが民主党です。
こうした議員に見えているのは、自らを支援している自治体・企業・労組だけで、原発に反対している市民など眼中にありません。もっとも、条例制定に当初反対していた静岡県知事が賛成に転じたのは、16万人分を越える署名が来年夏に選挙を控える知事には、選挙の票に見えたからだと地元では言われています。
「原発は国策だから一地方の住民投票にはなじまない」とは、制定反対派の議員の言い分です。しかし、これは「原発は国策だから一地域住民は口出しをするな」と言っていることになります。さらに、「選挙で選ばれた国会議員が国会で決定して推進してきた政策なのだから、地方住民は黙っていろ」と言ってもいるわけで、地域住民を愚弄した時代錯誤な発言です。原発事故が発生した場合、真っ先に深刻で取り返しのつかない被害を受けるのは国ではなく、地元の地域住民であることは誰にも分かりきったことです。立地自治体の原発反対派市民に対して投げかけられてきた「国策に地方が口を出すな」と同様の暴言が、沖縄の米軍基地撤去を求める沖縄県民にも浴びせられてきました。オスプレイや米軍基地を取り巻く問題と原発のそれとは共通しています。 住民投票条例制定を請求する運動は、多くの人材や手間、多大な時間と資金が必要になります。しかし、住民投票は、かりに投票条例が制定され、住民投票でも勝利したとしても、その結果に法的拘束力はありません。知事など
首長は、その結果を民意として尊重することはあっても、その結果に拘束される法的根拠はありません。そして、住民投票条例制定を議会に請求した今回の場合、多くの先例と同じように否決されてしまいました。
このように、住民投票条例制定を議会に請求しても、労力と資金を浪費するだけで、民意を反映していない議会に否決されてしまうのが現状です。したがって、やっても意味がないとたびたび言われます。また、そもそも議会という権力機構に請求などしても、資本の論理に従って再稼働する原発を止めることはできないとも言われます。確かにその通りだと思います。ただ、条例制定を求める署名集めの過程で、埋もれている多くの原発反対派の声を掘り起こし、結束させることができます。原発再稼働是か否かを問う投票ですから原発賛成派が署名することもありますが、署名に応じてくれるのは、多くが原発に反対している市民であることは、過去の例が物語っています。そして、条例制定を議会が否決しても、市民の圧倒的声を無視する議会の状況を暴き、再度反原発のうねりを結集するきっかけになると思います。
10月21日、「原発いらない!! オスプレイもいらない!!」をスローガンにして、反原発とオスプレイ配備に反対する街頭宣伝を行います。13:00〜14:30の時間帯で、JR松江駅横の松江テルサ前で行います。気軽に参加してください。
NAZEN 山陰 福間育朗
[PR]
by nazensanin | 2012-10-18 21:48

福島診療所建設を成功させよう!!

福島県とその周辺地域は、3・11から1年半以上経過した現在も高い放射線量に満たされています。いわゆる徐染作業は、水などで洗浄したり、土壌をはぎ取ったり、樹木を伐採したりして行われています。ただ、徐染といっても、水で洗い流せば、放射性物質が水とともに他の所に移動する「移染」させただけです。現在行われている徐染は対処療法に過ぎません。一度徐染しても、どこからか汚染物質が流入して、再度の徐染が必要とされる場合もあります。
徐染は、限られた場所の放射線量を下げるためには、ある程度効果はあると言われています。しかし、全国有数の広大な面積を誇る福島県の平野や森林を全面的に徐染することは不可能です。徐染作業で出る土砂などの汚染物質をどこに保管するのか、中間貯蔵施設をどこにするのかも大問題です。また、自宅にある防風林の線量が高く、業者に頼んで伐採しても、その費用は個人負担となります。徐染費用は、最終的には東京電力が負担することになっています。しかし、こうした場合は、国の徐染指針に適合しないとして、東京電力も行政も何もしません。
福島県には、放射線に感受性が強い子供たちを含め、多くの人の生活があります。甲状腺などに異常がみられる子供たちが多数いるとの報告もあります。たとえ徐染の効果が限定的だとしても、人の生活圏は最低限度徐染していかなければなりません。にもかかわらず、東電・国・地方自治体の怠慢や無策のため、徐染作業は遅々として進みません。
こうしたなか、またあり得ないことが暴露されました。福島県で実施されている県民健康管理調査の検討委員会を行うにあたって、県が事前に委員を集めて秘密会を開いていました。この秘密会で、健康調査の結果に対する見解をすり合わせていました。「がん発生と原発事故とは関係ない」ことなどを共通認識とした上で、本会合でのやりとりを事前に打ち合わせていたのです。
検討委員会は、悪名高いあの山下俊一福島県立医大副学長を座長に、放射線医学の専門家や県立医大の教授など19人で構成されています。ご存じの様に、山下副学長は「福島第1原発事故で誰も大量被曝していない。科学的根拠から見て危険な人はほとんどいない」などのデマ話を連発してきた人物です。
この山下副学長を座長とする検討委員会の秘密会では、子供の甲状腺がん患者が確認されたことを受け、「原発事故と甲状腺がん発生の因果関係があるとは思われない」との見解を委員の共通認識として確認し、誰からも異論は出されていません。そして、本会合における発言内容のシナリオまで作成していました。福島県側は、秘密会について「他言なさらないように」と口止めをしていたことも確認されています。 こうした検討委員会の見解を基にして、甲状腺異常があっても、「再検査は不要」とされるような実害が発生しています。がんの発生と原発事故を切り離して、間接的に原発の有為性を擁護したりしています。また、低線量被曝についても、「100ミリシーベルト/年以下であれば全くなんの問題もない」などとしています。さらに、文科省が管理する空間線量を測るモニタリングポストの値を操作するなどして、意図的に10〜50%も低く抑えられている可能性が濃厚になっています。福島県民をモルモットのように低線量被曝の「実験材料」にし、検査や治療を拒否する国や県の姿
勢は、原爆投下後に広島でABCCが行った行動と同じです。福島県民には、本来与えられる健全な被曝医療が保障されていません。
私たちは、本来の医療を我々の手に取り戻そうという、「福島診療所」建設運動の趣旨に賛同し、診療所建設推進運動や基金募集の広報活動を行っています。多くの基金やカンパを寄せていただきますよう、皆様のご協力をお願いいたします。カンパはいくらからでも受け付けています。郵便振替 口座番号02200-8-126405 加入者名 福島診療所建設基金
までよろしくお願いいたします。
NAZEN 山陰 福間育朗
[PR]
by nazensanin | 2012-10-11 20:14

原発ゼロでも電気料金は上がらない!!

原発をなくすと、電気料金が大幅に上がって、日常生活や産業活動に深刻な影響がでるとして、一部に原発の必要性を訴える声が広がりつつあります。
野田政権が打ち出した新エネルギー戦略では、原発の新規建設は認可せず、原発の稼働期間を40年として、2030年代に「原発ゼロ」を目指すことになっています。しかし、島根原発など建設中の原発は建設を続行して、核燃料サイクルや高速増殖炉「もんじゅ」やプルサーマルは維持していくとしています。さらに、こうした原発政策を「柔軟に見直していく」とも公表しています。ということは、「原発ゼロ」を将来的に白紙に戻すと言っているわけです。このように、野田政権の新エネルギー戦略は矛盾に満ちたもので、支離滅裂な政策です。とはいえ、「原発ゼロ」に危機感を抱いた電力業界や財界などが、「原発ゼロ=電気料金大幅値上げ」のウソを訴え、原発維持の大キャンペーンに乗り出しています。
電力各社は、「原発ゼロの場合、電気料金は最大約2倍に上昇する」「家庭用電気料金が2倍になれば産業用は3倍になり、企業の事業自体ができなくなる」などとするコメントを発表しています。この夏前には、「原発を停止すると電力は不足する」などと言っていたウソが暴かれたため、今度は「電気料金の上昇」を脅迫のネタにして、原発再稼働・原発依存率アップを狙っています。
2030年の原発比率を「ゼロ」「15%」〜「25%」とした場合の家庭用電気料金の試算は、いくつかの大学や研究機関から公表されています。ゼロの場合、そのどれもが、現在と比べ1.4〜2.1倍値上がりするとしています。火力発電の燃料費上昇分や再生可能エネルギー普及費用などが必要とされるということが根拠とされます。 しかし、同じ試算によれば、原発を維持する場合も同様に電気料金は値上がりするとしています。2030年の原発比率を25%とした場合の電気料金は、現在と比べ1.2〜1.7倍になるとのことです。原発比率ゼロの場合と25%の場合では、電気料金上昇倍率は同じだする研究機関もあります。原発ゼロでも依存率25%でも電気料金は上がり、値上がり幅の違いは問題にならないほどです。電力業界や財界などは、原発を維持した場合の値上がりは無視し、ゼロにした場合の最大値上がり試算である「2倍」のみを強調しています。原発をゼロにした場合のみ2倍も電気料金があがると訴えて、原発稼働を目論んでいます。
原発に全く依存していない沖縄電力管内の電気料金が全国1高いのは事実です。がしかし、本土の同じ規模の家庭用電気料金と比較すると1.12倍高い程度です。沖縄電力の発電量は、他の電力会社の発電量とは比較にならないほど小さなものです。規模が小さくなれば、かかる経費は割高になりますから、電気料金格差がもっとあっても不思議ではなりません。しかし、原発がある他の電力会社の電気料金よりも10%ほど高いだけです。原発ゼロだから電気料金が2倍になるというのは説得力がなく、ほとんどデマだと言っていい虚言にすぎません。
それを実証するように、「電気料金の単価は上がっても、電気製品や住宅の省エネが進むので、電気消費量は大きく減る」とする試算を科学技術振興機構がまとめています。そして、機構は「原発をゼロにしても、電気代は現在の半分近くに減る」との試算も公表しています。
このように、「原発ゼロなら電気料金が2倍になる」という文句には根拠が全くありません。100歩譲って、たとえ2倍になったとしても、原発のないほうがより安全であることは言うまでもありません。
NAZEN山陰は、反原発を共に闘い、反戦・反基地をも闘っている百万人署名運動山陰連絡会と共同街頭宣伝を行います。「原発はいらない!! オスプレイもいらない!!」というタイトルのもと、10月21日13:00からJR松江駅北口にあるテルサ前で行います。どなたでも気軽に参加してください。お待ちしています。
NAZEN 山陰 福間育朗
[PR]
by nazensanin | 2012-10-04 20:52

山陰で原発再稼働阻止・全原発の即時廃止をめざす! 米子市道笑町3-24-202 tel・fax 0859-22-9908 福間育朗 090-4576-1161 gr5536qu6e359dre23nd@docomo.ne.jp
by nazensanin
プロフィールを見る
画像一覧

カテゴリ

全体
ビラ
活動報告
スケジュール
未分類

最新のトラックバック

検索

最新の記事

ファン

ブログジャンル

画像一覧

イラスト:まるめな